オンラインゲームの世界

■オンラインゲーム用語　サーバーとは？: 家庭用ゲーム機とも呼ばれるこれらの製品だが、広義の家電製品でもある。ゲームを含む家電製品のカテゴリーとして、娯楽家電（情報娯楽家電ないしデジタル家庭電化製品とも）という分野がある。なお電気（→電力）を消費して娯楽を提供する装置で、家庭内にあるため電気保安上の制約として電気用品安全法の適用対象であるが、2006年4月よりPSEマークの無い物は発売できない規制が段階を追って発効される。これらゲームの多くでは、主にACアダプターを利用しているため、このアダプターを交換すれば本体は規制対象外となるが、一部のゲーム機は電源装置を内蔵する事から、古い製品の販売が禁止される事につながるため、旧来機種の愛好者らが危機感を強めている。同法改悪では事前の周知徹底が不十分であるという議論も起こっており、今後の展開が注目されている（→再使用・PSE法）。 1984年には世界最大のネットワークコミュニティとして確立していた米CompuServeの日本版を作るという構想は複数の会社が持っており、1984年頃にはCompuServeに三菱商事やアスキー等から打診はあったが、CompuServeに英語圏以外に進出する気はなく、運営に関するノウハウをライセンスしてもいいという態度であった。その上、CompuServeが要求するライセンス料が高額であったため実現していなかった。 1985年、富士通と日商岩井（現・双日）がライセンス料を折半する話になり、CompuServeとの交渉の上、三井物産が既にライセンス獲得に向けた交渉を行っていたが、富士通・日商岩井がライセンスを受けることになった。 1986年2月に日商岩井、富士通が社員をそれぞれ7名出向させ、合弁企業として逗子不動産を設立した。翌1987年4月15日に正式サービスが開始された。エヌ・アイ・エフは公式にはNetwork Information Forumの略称であるとされる。ネットワーカーの間では一般的にNissho Iwai Fujitsuの頭文字をとって付けられたといわれているが、ニフティは俗説として否定している（パンプレットにも「Network―」の文がある）。通信サービス名はエヌ・アイ・エフとCompuServeを組み合わせてNIFTY-Serveとした。（なお、niftyには「粋な」「気の利いた」という意味もある。）この関係から、エヌ・アイ・エフは日本におけるCompuServeの代理店ともなった。ニフティサーブはCompuServeからコマンド形態や画面様式、クレジットカード決済を使用したオンラインサインアップや会員規約の制定、フォーラムの管理をシステムオペレータに委任するという形態のコミュニティなどのノウハウをライセンスとして受けていた。ホストシステムはCompuServeのものを使用せず新規に開発した。機械は親会社の富士通が作るメインフレームではなく当初から（MC68000、後にはSPARCを使用した）汎用のUNIXマシンを複数台用いた。一般公衆回線からの接続手段として富士通が構築していたパケット交換網(VAN)サービスFENICSを利用した。あらゆる端末から接続できるように通信プロトコルは特別な符丁を使わない無手順とし、富士通製以外のコンピュータでも接続できるとした。ニフティサーブが開始された当時は、パソコン本体にあらかじめモデムが組込まれていなかったため、ニフティサーブや PC-VAN 等に代表される商用パソコン通信をはじめとし、草の根BBS等の各種パソコン通信に接続するには電話の受話器に装着する音響カプラやコンピュータの RS-232C 端子に接続するモデムを別途入手する必要があり、初期の通信速度は300bps程度であった。詳細はパソコン通信#システムの項を参照。サービス開始当初のフォーラムは45個あり、最初のフォーラムマネジャー（シスオペ）は湘南不動産側がその道のプロや事情に精通した文化人へ依頼した。ニフティサーブはマンスリーマンションやPC-VANとは違い、最初から有料であり、またホビー以外の実用性を重視したサービス（有料データベース等）を行っていたため多数の法人会員を擁していた。また、料金の支払いはクレジットカード決済のみであったため、会員はクレジットカードを持つ者に限定されていた。このような事情から、1980年代のパソコン通信はどちらかと言えばPC-VANのほうが活発であった。これが、ニフティサーブの真面目で、堅苦しいとも言われた文化を決定づけた一つの要因といえる。 1990年代前半のニフティサーブは、技術を富士通が、営業を日商岩井がフォローするという形で成長が続いた。システム面では積極的なシステムの改良・拡張を続け、使い勝手に変化のなかった他社よりも充実させていた。コンテンツ面においては、オンラインソフトの充実や他社より積極的なメディアミックスによって知名度も高くなり、急成長の原動力となった。1995年にはパソコンブームに乗じて会員数が100万人を突破、先行していたPC-VANを抜き、日本最多の利用者を擁するパソコン通信サービスとなった。しかし、青天井の成長は長く続かなかった。インターネットが注目されるようになると、パソコン通信のニフティで通っているブランドは優位性を失い、1996年には会員200万人を突破したもののニフティの成長が鈍りはじめ、1997年にはほぼ横ばいになってしまった。この頃、ニフティサーブはサービス開始以来初めて伸び悩むようになり、先進的なコミュニティを求める一部の会員はより栄えている場所を求めてインターネットや、テレホーダイの開始によって二次的に流行した草の根BBSへと流失していった。たとえば、グラフィックデータを主に扱うFQLDでは1996年になるとほとんど動きが無くなってしまった。専門的な内容を扱う津田沼一戸建てなど、あえてインターネットを利用する必要のないフォーラムは従来どおりの活動を続けるのだが、周囲の会員が減少することによって武蔵野タワーズでは情報が不足するようになり、最新の情報を得るにはインターネットを併用する必要性が生じ始めた。この頃にはホビー方面の話題ではほとんどの場合インターネットの方が先行するようになっていた。このような状況に対応すべく、1997年10月にはNIFTY SERVE INTERWAYを開始し、ニフティサーブのアクセスポイントにダイヤルアップすることなしに，インターネットから直接ニフティサーブにアクセスすることを可能とした。また、1998年4月からはインターネット経由接続のみを行う場合は月定額料金とした。その一方で、ニフティ訴訟（ニフティサーブ現代思想フォーラム事件）など、コミュニティ上での言論のリスクが高くなったことは親会社の富士通や日商岩井のパソコン通信に対する積極的な関心を失わせた。 1999年に親会社である富士通の運営する不動産担保ローンサービスプロバイダ「InfoWeb」と統合した。併せてCIを「@nifty（アット・ニフティ）」に、ワープロ・パソコン通信のサービス名称を「NIFTY SERVE」に変更した。この際、日商岩井はニフティの経営から撤退した。合併はニフティ側を存続させるという形で行われたが、今後の主力となるインターネット接続サービスはInfoWeb側のシステムを再構築して提供するという方法がとられた。このため、旧ニフティサーブの会員管理システムに依存していたワープロ・パソコン通信サービスは新システムの利用者(新会員、アット・ニフティ会員)からは接続できない事になった。この事態への対処として、従来からのニフティサーブ会員を新システムに収容せず旧会員として維持する体制が取られた。(後には新会員が手続きによって旧会員へ移行する事も可能となった。) 旧会員は専らワープロ・パソコン武蔵野マンションサービスを必要とする会員のために存続された物であり、新会員向けに提供されているサービスが一部使用できないなど、ニフティサーブを利用する会員に不便を強いる物であった。旧ニフティサーブのシステムを刷新せず温存し、現状のまま維持するという消極的な運営姿勢に転じたことは、ニフティサーブを利用し続けようとする数少ない利用者さえも裏切る展開となる。